一人暮らしだとよくあるのが新聞の勧誘です。ニュースやメディアでも、その強引な勧誘方法が取り上げられることがありますが、新聞の勧誘については、毅然とした対応で望むようにしましょう。もちろん、最初から契約するつもりであるなら問題はありませんが、問題は断る場合です。むこうも馴れたもので、相手の受け答えにより、勧誘をそのまま続けるか、止めるかを判断するようです。その為、今後も断り続ける場合には、はっきりと「いらない」という意思を伝えておきましょう。

曖昧に「結構です。」などと発言すると、契約意思があるとも取られかねないので、どちらの意味にも取れない「いらない」「いりません」という言葉を使うのがベストです。また、女性の一人暮らしならば、相手が女性だということをいいことに、男性よりも勧誘が厳しくなることも考えられます。対策としては、はっきりと「いらない」ことを伝え、決してドアを開けないようにして下さい。

例え、チャイムを何度鳴らされても、脅されても、決して出ないということが大事です。場合によっては警察を呼んで構いません。ここで一旦出てしまうと、向こうの思う壺です。男性でさえ強引な勧誘を断るのに苦労するのですから、女性であればなおさらです。むしろ、少しでも勧誘員に応答してしまうと、勧誘の可能性ありと見られ、今後も勧誘に来ることが考えられます。

こんな時に便利なのが「TVモニター付きインターフォン」などの設備です。TVモニター付きインターフォンがあれば、誰が来たのかオートロックを開ける前に確認することができます。もし、そういった設備がないなかで、最悪ドアを開ける場合でも、ドアチェーンをつけるなどして、勧誘員を中に入らせないようにしましょう。中には、玄関に入り込んで、契約するまで居座るという強者もいますので、気をつけて下さい。

そして、新聞勧誘員の勧誘方法が酷かったり、長期間に渡り、勧誘に悩まされているようなら、新聞本社に連絡するという手もあります。新聞の勧誘苦情については、新聞会社本社の相談窓口で受け付けており、それにより一定の効果は得られるはずです。

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